日本提出直前、卒業証明書(学位記)に残された最後の確認

年末を一週間後に控えたころのことだった。ダラス在住のハンナさんは、入学・採用資格の確認のため、アメリカで発行された卒業証明書(学位記)を日本へ提出する必要があった。アメリカを拠点にしながら両国の発行・提出要件をすり合わせるのは、思っていた以上に手間のかかる作業だった。 はじめはアメリカの発行機関のサイトを見ながら自分だけで進めようとした。しかし発行された写しの形式、公証を先に済ませるべきか、どの機関がアポスティーユの権限を持つのかは、それぞれ別に確認する必要があった。「卒業証明書(学位記)」という書類名だけでは、実際に何をすべきかまでは分からなかった。 日本側の提出期限も迫っており、アメリカに新たな写しを請求する時間は残されていなかった。このまま進めば、審査が次の募集期にずれ込み、また何か月も待たされかねなかった。ちょっとした表記のミスも見過ごすわけにはいかなかった。 Apostille Koreaの担当者は、まず「日本が、いつ、どのような形でこの書類を必要としているか」という一点から確認を始めた。その答えをもとに発行機関と署名権限を確認し、必要な公証とアポスティーユの順序を組み立てた。手順が変わるたびに、その理由もきちんと説明された。 アメリカで整った最終版が受理されると、止まっていた入学、あるいは初出社の予定は再び動き出した。日本側の審査も無事完了し、書類の再発行や再送は必要なかった。 「なぜこれほど複雑だったのかが分かっただけで、気持ちが落ち着きました」とハンナさんは振り返る。Apostille Koreaがアメリカから日本までの手続きを最後まで丁寧に伴走したことで、次の一歩がようやく見えてきた。