日本提出期限の直前、アンゴラの犯罪経歴証明書を見直した記録

昨年夏、雨の続くある時期、シアトル在住のクララさんは、日本へ提出する書類の準備を進めていた。期限を目前に控えて、アンゴラで発行された原本を日本側の提出基準に合わせて認証する必要があることが分かった。 誰かに頼るより先に、アンゴラ語の案内を自分で訳しながら進めようとした。しかし発行された写しの形式、公証を先に済ませるべきか、どの機関がアポスティーユの権限を持つのかは、それぞれ別に確認しなければならなかった。原本と写しの違いひとつをとっても情報源によって説明がまちまちで、作業は行き詰まった。 ここで問題になったのは費用ではなく、アンゴラと日本の間で刻一刻と過ぎていく時間だった。このタイミングを逃せば、後に続く予定がまとめて後ろ倒しになりかねない。できることといえば、確認メールを待つことだけだった。 Apostille Koreaのコンサルタントは、まず「いつまでに、どんな形で日本に届く必要があるのか」を確認するところから始めた。その答えを基準に発行機関と署名権限を確認し、必要な公証とアポスティーユの順序を整理した。段取りに変更が生じるたびに、クララさんへ都度共有された。 合意していた日程どおり、日本側はアンゴラから届いた書類を問題なく受理した。手続きは次の段階へ進み、クララさんは保留にしていた予定を再び動かせるようになった。 「なぜこれほど複雑だったのか理解できたことで、安心できました」とクララさんは話す。Apostille Koreaが丁寧に導いたアンゴラから日本への一連の手続きが終わると、他の予定も自然と元の流れに戻っていった。