離婚証明書がアメリカからイギリスへ渡った道のり

初夏のある日、ニューヨーク在住のハンナさんは、アメリカで発行された離婚証明書をイギリスへ提出する必要に迫られていた。アメリカを拠点にしながら両国の発行・提出要件をすり合わせるのは、思っていた以上に手間のかかる作業だった。 アメリカ側の窓口に相談すればすぐに片づくと考えていたが、実際に手間取ったのは書類が発行されたあとだった。発行された写しの形式、公証を先に済ませるべきか、どの機関がアポスティーユの権限を持つのかは、それぞれ別に確認しなければならなかった。離婚証明書をどこまで、誰に任せていいのかもはっきりしなかった。 ここで問題になったのは費用ではなく、アメリカとイギリスの間で刻一刻と過ぎていく時間だった。このタイミングを逃せば、後続の予定全体が連鎖的にずれ込みかねない。できることといえば、確認メールを待つことだけだった。 担当となったApostille Koreaのコンサルタントは、まずアメリカの書類に本当に必要な手続きとそうでない手続きを切り分けた。そのうえで発行機関と署名権限を確認し、必要な公証とアポスティーユの順序を整理した。氏名表記や有効期限についても別途チェックを行った。 合意していた日程どおり、イギリス側はアメリカから届いた書類を問題なく受理した。現地の手続きは次の段階へ進み、ハンナさんは保留にしていた予定を再び動かせるようになった。 対応にあたった担当者は、スピードと同じくらい、都度の説明が分かりやすかったことが大きかったと話した。Apostille Koreaの専門性と丁寧なコミュニケーションのおかげで、アメリカからイギリスにわたる一連の手続きは、アメリカから管理しながらも途切れることなくひとつながりに進んだ。